復縁屋の口コミや評判・ランキング情報は、復縁工作の実務経験のない人によって作成されているものがほとんどです。

「おすすめの復縁屋の選び方」といった情報を鵜呑みにすると、工作ノウハウのない業者と契約してしまうこともあるでしょう。多数のカップルを復縁させてきた立場から、復縁工作サービスに関する評判・ランキング・選び方といった情報について、気を付けたいものを解説します。

「復縁成功率」に関する評判

復縁工作を依頼する人は、いずれも切羽詰まった状況です。より早く確実に元の関係に戻りたい気持ちから「復縁成功率を重視した会社に依頼したい」と思うのは自然なことではないでしょうか。ランキングサイトや選び方に関する情報ブログでは、復縁成功率＝復縁工作サービスの評価そのものとして解説していることがよくあります。

復縁成功率でサービスを選ぶのは危険です。そもそも成功率とは、明確に算出できるものではないからです。

復縁成功の定義そのものが依頼する人ごとに違いますし、なかには「恋人ではなく何かあったときに助け合える友人として仲を取り持ってほしい」という依頼もあります。調査の結果分かったことをもとに復縁を断念する人や、そもそも復縁すべきでない状況（復縁したいターゲットとの間で暴力・つきまとい行為があった等）で相談に訪れるかたもいます。

ケースごとのいきさつ・工作結果があるため、何を基準に成功率を算出しているのかをきちんと提示しないと、その成功率が参考になるデータだとは言えないのです。

「成功率〇％」の表記は怪しい

そうした基準の不明確な成功率を提示している業者では、悪質な契約を強引に結ばされることがよくあります。

数字として提示されると、工作現場に関する知識のない人は、安易に信用してしまいます。実際には復縁工作そのものを行っていなかったり、ずさんな工作をしていたりすることは、珍しくありません。

いずれにしても「〇％の確率で復縁に成功する」といったことは、誰にも分からないことです。少なくともターゲットの調査をしてみないことには、どういった手法で復縁工作をすべきかどうかもあやふやなのです。

成功率ではなく「年間の依頼件数」で選ぶ

復縁屋の工作ノウハウは、知識だけが全てではありません。

探偵として浮気調査・身辺調査を行った経験が土台にあり、復縁工作をこなすなかでさらに磨かれていくものです。つまり、依頼件数の多い会社＝ノウハウが十分でクオリティの高い工作が出来る会社だと言えます。

専門性の高い業者ほど成功率への言及はさけ、依頼件数＝実績の参考データとして提示しています。口コミ・評判で復縁屋を選ぶ際は、業歴と毎年の依頼件数に着目しましょう。

「契約トラブル」に関する評判

復縁工作サービスの契約トラブルは、警視庁が注意喚起するほど多発しています。ここに挙げるような評判・利用体験談がある場合、注意したほうがよいでしょう。

• 「〇〇（有名な復縁屋）とは同じような会社だから」と担当者が言っていた
• 発行された書類の内容が、他の復縁工作サービスの丸写しだった
• 書類を発行する前にお金を支払わされた
• 「完全成功報酬制」ときいて安心していたが、あとから思いがけず高額な料金を請求された

どれも明確な法律違反で、復縁工作サービス以前の問題です。

特に多いのが、有名復縁サービスとの関連性をほのめかす手法です。名刺をもらう・名前のでた企業の公式サイトを実際に検索してみてコールセンターに連絡してみる等、自衛することが大切です。

契約の際に確認しておくべきこと

信頼できそうな復縁工作サービスに出会えた場合でも、契約の際は慎重に内容を確認しておきましょう。

料金に関する確認が最も重要ですが、それ以外にも「料金内で何をしてくれるのか」ということを念のためチェックしておく必要があります。

契約の時のチェック事項：

ポイント①どんな工作について委任契約を結ぶのか？

…調査だけなのか・復縁工作も含むのか・工作員の人数と稼働日数

ポイント②料金内訳

…着手金・スタッフの交通費・その他経費・事務手数料・成功報酬・アフターサポート費

ポイント③解約時の説明

…クーリングオフできる期間・違約金や解約金の有無・契約解除の条件

以上の点について疑問が晴れるまで、書面の交付と説明をきちんとうけることが大切です。

「その復縁屋が以前行っていたサービス」に関する評判

復縁屋・復縁工作サービスは、興信所や探偵会社を前身としています。その当時の評判はどうだったのかという点について、復縁屋を比較し口コミやランキングサイトで調べておきましょう。

もし何らかのトラブルを起こしていた場合、復縁屋として経営していること自体が違法である可能性があります。

警視庁の周知（リンク）には、探偵業者の欠格事由が掲載されています。この中には「最近5年間に営業停止命令・営業廃止命令に違反した者」という規定があり、復縁屋を始める直前に行政処分を受けた会社は、警察から営業許可を受けることが出来ません。

行政処分後にすぐ名前を変えて営業する業者も存在するため、念のため調べておく必要があります。

評判・比較・まとめサイト参考ページ

• 評判・比較・まとめサイトにある「復縁屋」への指摘・弊社体制について
• 復縁のための復縁方法と評判を比較しました